建築設備.tech
竣工から逆算する、建築設備の教科書
建物の最終形(竣工)を実現するために、「いつ・何を・どの順番で」決めるべきかを、 プロセスの逆算で解説します。設計初学者には全体地図を、職人には「自分の工事の前後で何が起きているか」を届けるサイトです。
逆算マップ
竣工から逆算した8つの段階。気になる段階をタップしてください。
- 1
予算・企画
いくらで、何を建てるかを決める
予算・企画の記事を見る → - 2
プランニング
間取りと暮らし方の骨格を決める
- ブロック塀の安全対策の基礎|点検チェックポイントと建築基準法の構造基準
- 駐輪場・バイク置場の計画|附置義務・ラック選定と電動アシスト時代の設備
- ごみ置場・ごみ処理設備の計画|ダストシュート・脱臭換気・収集動線の基礎
- 3
基本設計
設備の方式・容量を決める
- 宅建 1日20問ドリル Day13|法令上の制限③・国土利用計画法・農地法・土地区画整理法(事後届出制・農地の権利移動と転用・仮換地と換地処分)
- 光ファイバー引込・FTTHの基礎|建物への引込方式とMDF・館内配線の考え方
- 工場・生産施設の電気設備計画の基礎|受変電容量・動力集中・高調波と防爆エリアの考え方
- 4
実施設計
図面に落とし込み、数量を確定する
実施設計の記事を見る → - 5
施工計画・工事
図面通りに、現場を動かす
施工・工事の記事を見る → - 6
検査・引渡し
法令通りに完成しているかを確認する
検査・引渡しの記事を見る → - 7
維持管理
竣工後、建物を使い・守り続ける
維持管理の記事を見る → - 8
解体
建物のライフサイクルの最終段階を締めくくる
- アスベスト事前調査のしくみ|義務化の内容・調査者資格・報告システムまで
- 解体現場の掲示物一覧|法律で必要な標識・お知らせ看板の完全チェックリスト
- 解体前のライフライン停止手続き|電気・ガス・水道・通信の順序と注意点
新着記事
宅建 1日20問ドリル Day13|法令上の制限③・国土利用計画法・農地法・土地区画整理法(事後届出制・農地の権利移動と転用・仮換地と換地処分)
令和8年度の宅地建物取引士試験を見据えた「1日20問ドリル」Day13。法令上の制限のうち、国土利用計画法の事後届出制(23条・契約締結日から2週間以内)、注視区域・監視区域における事前届出(27条の4・27条の7)、規制区域における許可制(14条)、農地法の権利移動の制限(3条・農業委員会の許可)、転用の制限(4条・都道府県知事等の許可)、転用のための権利移動の制限(5条)、相続による取得の届出(3条の3)、市街化区域内の特例、土地区画整理法の建築行為等の制限(76条)、仮換地の指定とその効果(98条・99条)、保留地(96条)、換地処分の効果(103条・104条)を、四肢択一20問(個数問題3問を含む)で確認できる予想問題・解説付き記事です。条文はe-Gov法令検索(基準日令和8年4月1日)で照合しています。
光ファイバー引込・FTTHの基礎|建物への引込方式とMDF・館内配線の考え方
電気通信事業者の光ファイバー回線を建物に引き込み、各住戸・各室まで届けるFTTH(Fiber To The Home)の基礎を整理します。光配線方式・VDSL方式・LAN配線方式という館内への配り方の違い、MDF室の役割、建物のLAN設備計画との関係を解説します。
工場・生産施設の電気設備計画の基礎|受変電容量・動力集中・高調波と防爆エリアの考え方
工場・生産施設の電気設備は、事務所ビルと違って生産設備という「動力負荷の塊」を中心に計画が組み立てられます。受変電容量の見積もり方、動力設備が集中することで生じる高調波・電圧変動、危険物や可燃性ガスを扱うエリアでの防爆電気設備との取り合いを整理します。
共同住宅(マンション)の設備計画の基礎|給水方式の選び方とPS・専有部/共用部の区分
共同住宅(マンション)の設備計画は、住戸ごとの給水・給湯・排水を、パイプスペース(PS)という限られた縦の空間にどう集約するかが出発点になります。給水方式の選び方、専有部と共用部の設備の区分、住戸メーターの考え方を整理します。
消防活動用空地・はしご車進入路の計画の基礎|大規模建築物で敷地に求められる考え方
3階以上・一定の高さを超える建築物では、はしご車が接近して救助・消火活動を行うための消防活動用空地・進入路を敷地内に確保するよう、各自治体の火災予防条例・指導基準で求められることがあります。全国一律の数値ではなく自治体ごとに定められている点に注意しながら、考え方の要点を整理します。
宅建 1日20問ドリル Day10|税その他①・地方税(不動産取得税・固定資産税)
令和8年度の宅地建物取引士試験を見据えた「1日20問ドリル」Day10。税その他(8問・16%)のうち地方税2税、不動産取得税(課税主体・納税義務者・課税標準・標準税率と住宅/土地の特例税率・免税点・新築住宅の課税標準控除・宅地の課税標準特例・徴収方法)と固定資産税(課税主体・賦課期日・納税義務者・標準税率・免税点・住宅用地の課税標準特例・新築住宅の税額減額・固定資産課税台帳と縦覧制度)を、四肢択一20問(個数問題3問を含む)で確認できる予想問題・解説付き記事です。令和8年4月1日施行の不動産取得税免税点引き上げ(改正論点)にも対応しています。
別コーナー
一級建築士 学科ノート(102記事)
建築設備の実務者である筆者が、一級建築士(学科)に挑むための受験ノートです。 計画・環境設備・法規・構造・施工の5科目を、単元ごとに独自解説しています。 本体の建築設備コンテンツとは分けてまとめています。 →