井戸・さく井設備と井水利用の基礎｜用途・水質管理・上水との使い分け

井戸・さく井設備の計画は、大きく分けて「何のために井水を使うか」と「それに見合った水質管理をどう担保するか」という2つの判断で成り立っています。散水や冷却塔補給水のように水質の要求が緩やかな用途もあれば、飲用に近づけるほど水道法の枠組みに接近し、届出や水質検査の負担が一気に重くなる用途もあります。

この記事では、さく井（深井戸・浅井戸）の基本構成、井水の主な用途とBCPでの役割、飲用に使う場合に立ちはだかるハードル、地盤沈下防止のための揚水規制、上水系統とのクロスコネクション禁止、そして維持管理の考え方まで、基本設計段階で押さえておきたいポイントを整理します。上水そのものの計画については給水設備の計画、敷地内の排水計画については屋外給排水設備の基礎もあわせて参考にしてください。

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早見まとめ：さく井設備と井水利用の判断ポイント

項目	考え方の要点
さく井の種類	浅井戸（浅層の不圧地下水）と深井戸（深部の被圧地下水を含む）に大別。地盤・帯水層の状況で構造が変わる
基本構成	掘削孔＋ケーシング（孔壁保護管）＋スクリーン（取水部）＋水中ポンプ＋ポンプ制御盤
主な用途	散水、冷却塔補給水、雑用水（トイレ洗浄等）、BCP用途（断水時の生活用水）
飲用利用	水道法の水質基準（項目数は逐次改正されており、2026年4月にはPFOS・PFOAの基準化で項目が追加されている）を満たす必要があり、規模によっては専用水道等の規制対象になり得る。最新の基準項目は所轄・検査機関への確認が前提
地盤沈下規制	指定地域では冷房・暖房・水洗便所等用途の揚水が許可制（実質的に新設が難しい地域もある）
系統分離	井水系統と上水系統はクロスコネクション禁止。配管・色分け・表示を完全に分離
維持管理	定期水質検査、水中ポンプの絶縁抵抗測定・揚水量の点検、スクリーン目詰まりへの対応

※上表は考え方の整理であり、具体的な基準・許可の要否は所轄の水道事業者・保健所・都道府県（地盤沈下規制の担当部局）に必ず確認してください。

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さく井（井戸）設備の基本構成

さく井（削井）とは、地中を掘削して地下水を取水するための井戸を築造することを指します。井戸は取水する帯水層の深さによって、地表に近い不圧地下水を対象とする浅井戸と、粘土層などに挟まれた被圧地下水を対象とする深井戸に大きく分かれます。一般に深井戸のほうが水質・水量が安定しやすいとされますが、掘削費用は深くなるほど増加するため、必要な水量・水質と初期コストのバランスで検討することになります。

さく井設備の基本構成は、掘削した孔の壁面が崩れないよう保護する「ケーシング」、帯水層の部分に設けてスリットや網目から地下水を取り込む「スクリーン」、そして揚水を行う「水中ポンプ」の3つが中心です。ケーシングとスクリーンは鋼管や樹脂管が用いられ、砂などの微細な粒子が水と一緒に吸い上げられないよう、スクリーンの目の大きさは対象地盤の粒径に合わせて選定します。水中ポンプは井戸内に沈めて設置するため、揚水量の低下や異音は、後述するポンプそのものの不調だけでなく、スクリーンの目詰まりや井戸内の砂の堆積が原因になっていることもあり、点検の際は両方の可能性を確認する視点が必要です。

このほか、揚水量や井戸内水位を監視する計器類、ポンプの発停を制御する制御盤、地上部の井戸頭部を保護する井戸枠なども、さく井設備を構成する要素として計画段階で位置づけておく必要があります。

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井水の主な用途とBCPでの役割

井水は上水（水道水）と比べて水質の変動が大きく、そのまま飲用に使うにはハードルが高い一方、水質の要求が緩やかな用途では上水の使用量を抑える手段として広く活用されています。代表的な用途を整理すると、次のように分けられます。

用途	特徴・留意点
散水（植栽・外構清掃）	水質要求が比較的緩やかで、井水利用の代表的な用途。塩素分・鉄分の含有によっては変色や設備の目詰まりに注意
冷却塔補給水	空調用の冷却水として蒸発した分を補給する用途。水質によってはスケール（析出物）や配管腐食の原因になり得るため、水質分析を踏まえた処理を検討
トイレ洗浄水（雑用水）	上水と分離した雑用水系統として計画。配管の識別表示・系統分離が特に重要
BCP用途（防災井戸）	断水時に生活用水（トイレ洗浄・清掃用水等）を確保する目的で計画される井戸。停電時の揚水手段（非常用発電・手動ポンプ等）もあわせて検討する必要がある

このうち、近年計画の相談が増えているのがBCP用途である。大規模地震などで断水が長期化した場合でも、井水を活用できれば生活用水の一部を自前で確保できるため、防災井戸として庁舎・病院・集合住宅などに計画される例が見られる。ただし井戸は停電時には水中ポンプが動かず揚水できなくなるため、非常用発電設備との連動や、手動くみ上げが可能な予備の仕組みまで含めて検討して初めて、実効性のあるBCP対策になるという点は押さえておきたい。BCP全体の考え方については給排水設備のBCP・耐震対策も参考にしてほしい。

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井水を飲用に使う場合のハードル

井水を飲用（あるいは調理用）に使う計画では、上水と同じ水準の安全性を確保する必要があるため、雑用水として使う場合とは求められる管理のレベルが大きく変わる。水道法では、飲用に供する水について定められた水質基準（一般細菌・大腸菌・重金属・有機物・味やにおいなど多岐にわたる項目群）を満たすことが求められ、井戸を水源として一定規模以上の人数に飲用水を供給する施設は、水道法上の専用水道などの枠組みに該当し得る。この枠組みに該当すると、給水開始前の水質検査、定期的な水質検査、施設の技術基準への適合、有資格者による管理など、個人の敷地内の井戸とは比較にならないほど重い管理義務が発生する。

そのため、井水を飲用として使う計画を検討する段階では、まず所轄の保健所・水道事業者に事前相談し、想定する給水人数・給水量の規模で専用水道等の対象になるかどうかを確認することが実務上の出発点になる。具体的な該当基準（給水人数・給水量の数値要件）は法令・政令で定められているため、計画のたびに最新の基準を保健所・水道事業者に確認し、思い込みで判断しないことが重要である。また、対象になった場合の検査費用・維持管理の負担は継続的に発生するため、建築主にとってその負担を許容できるかどうかも、飲用利用を選ぶかどうかの判断材料になる。

飲用に使わない場合であっても、井水は雑用水として使う前提で系統を分離し、誤って飲用に使われることがないよう、水栓の表示や配管の識別を徹底することが基本の考え方である。

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地盤沈下防止のための揚水規制

大量の地下水を継続的にくみ上げると、地盤が収縮して地盤沈下を引き起こすことがある。過去に地盤沈下が深刻化した地域では、これを防止するための法令・条例による揚水規制が敷かれており、さく井設備の計画では敷地がこうした規制地域に該当するかどうかを必ず確認する必要がある。

代表的な法令としては、ビルの冷房・暖房・水洗便所・洗車などの用途で地下水をくみ上げる建築物用井戸を対象とした法律と、工業用水としての地下水利用を対象とした法律の2つがあり、いずれも地盤沈下が生じやすいと指定された地域内で、一定規模以上の井戸の揚水を許可制としている。指定地域内では、実質的に新設の大口径・大能力の井戸を設けることが難しい場合もあり、この点は計画のごく早い段階で確認しておかないと、後工程で井戸の計画そのものを見直す事態になりかねない。

これらの国の法令に加えて、都道府県・市区町村が独自の条例で揚水規制や届出義務を定めている場合もあるため、規制の有無・内容は必ず計画地の所轄自治体（環境部局・水道部局等)に個別に確認することが実務上の前提になる。

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受水槽・上水系統とのクロスコネクション禁止

井水を雑用水として利用する場合、もっとも重視すべき原則が、上水（飲料水）系統と井水系統を誤って接続してしまう「クロスコネクション」を絶対に起こさないことである。井水は水質が変動しやすく、上水系統に逆流・混入した場合には水質事故につながるおそれがあるため、両系統は配管・水槽・ポンプに至るまで完全に独立させて計画する必要がある。

実務上の具体策としては、配管の色分けやラベル表示による識別、水栓・散水栓の「井水・飲用不可」表示、上水の受水槽と井水系統を物理的に接続しない配管ルートの徹底が挙げられる。特に受水槽方式を採用している建物では、受水槽への補給水として誤って井水系統を接続してしまうことがないよう、設計図書の段階から系統を明確に分けて表記し、施工段階・維持管理段階でも継続してその区分が維持されるよう管理体制を整えておくことが重要である。上水系統全体のクロスコネクション防止の考え方は給水設備の計画でも整理しているので、あわせて確認してほしい。

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維持管理（水質検査・ポンプ点検）

さく井設備は、いったん築造すれば終わりではなく、継続的な維持管理があって初めて安定した水質・水量を保てる設備である。維持管理の中心となるのは、大きく分けて水質検査とポンプ・設備点検の2つである。

水質検査は、飲用として使う場合はもちろん、雑用水として使う場合でも、季節変動や周辺環境の変化によって水質が悪化していないかを定期的に確認する目的で実施することが望ましい。検査項目・頻度は用途によって異なり、飲用に近い用途ほど検査項目が増え、頻度も高くなる傾向がある。具体的な項目・頻度は、用途と規模を踏まえて保健所や水質検査機関に相談して決めるのが確実である。

ポンプ・設備点検では、水中ポンプの絶縁抵抗測定や運転音の確認、揚水量の低下がないかの記録が基本になる。揚水量が徐々に低下する場合、ポンプ自体の摩耗のほか、スクリーンの目詰まりや井戸内への砂の堆積、地下水位そのものの低下が原因となっていることもあるため、原因を切り分けたうえで対応することが実務上のポイントである。また、井戸枠や制御盤まわりの防水・防塵状態、非常用発電設備と連動させている場合はその連動動作の定期試験も、あわせて点検計画に組み込んでおきたい。

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まとめ

• さく井設備は掘削孔・ケーシング・スクリーン・水中ポンプが基本構成で、浅井戸と深井戸で対象とする帯水層が異なる
• 井水の用途は散水・冷却塔補給水・トイレ洗浄水（雑用水）・BCP用途（防災井戸）が代表的で、用途ごとに求められる水質レベルが異なる
• 飲用に使う場合は水道法の水質基準を満たす必要があり、規模によっては専用水道等の重い管理義務が発生し得るため、保健所への事前相談が出発点になる
• 地盤沈下防止のための揚水規制地域では、用途によって揚水が許可制となる場合があり、計画の早い段階で所轄自治体に確認する必要がある
• 井水系統と上水系統はクロスコネクション禁止が絶対原則で、配管の識別・表示・系統分離を徹底する
• 維持管理は水質検査とポンプ・設備点検の両輪で、揚水量低下の原因切り分けが実務上のポイントになる

井戸・さく井設備は、上水を補完し、平常時のコスト削減や災害時の備えにもなり得る設備である一方、水質管理と法令上の位置づけを誤ると水質事故や規制違反につながるリスクも抱えている。用途を明確にしたうえで、必要な水質レベルに見合った管理体制を、所轄の保健所・水道事業者・自治体と確認しながら計画することが大切である。

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