実施設計電気設備

非常用照明と誘導灯の計画｜違い・種類・設置と免除の考え方

公開: 2026年7月7日

結論から言うと、非常用照明と誘導灯は似た場面で同時に目にする設備でありながら、根拠となる法律も役割もまったく別物です。非常用照明は建築基準法に基づき、停電時に避難経路の床面を照らして「足元を見えるようにする」ための設備であるのに対し、誘導灯は消防法に基づき、避難口や避難経路の「方向を示す」ための設備です。この2つを混同したまま図面を見ると、なぜ同じ廊下に性格の異なる器具が並んでいるのか理解しづらくなります。

この記事では、建築設備士・電気工事士の実務目線で、非常用照明と誘導灯の違いを比較表で整理したうえで、それぞれの電源方式・点灯継続時間・種類区分、そして設置の免除が認められる場合の考え方までをまとめます。あわせて、自動火災報知設備の警戒区域と感知器選定の考え方で扱った防災設備との連携についても触れます。若手の電気工事士・建築設備士受験者はもちろん、自社ビルの防災設備を理解しておきたい建物管理者の方にも分かるように書いています。

非常用照明と誘導灯はどう違うのか（比較表）

まず、この2つの設備がどう違うのかを1枚の表で整理します。

項目	非常用照明	誘導灯
根拠法令	建築基準法（施行令第126条の4・第126条の5）	消防法（施行令第26条ほか）
主な役割	停電時に避難経路の床面を照らすこと	避難口・避難経路の方向を示すこと
見え方	天井や壁に埋め込まれた照明器具で、周囲を明るく照らす	緑地に白の避難口ピクトグラム、または矢印・文字を表示するサイン灯
電源	内蔵電池方式または別置電源方式	内蔵電池方式が一般的
設置される場所	廊下・階段・居室など、避難経路となる空間全般	避難口の上部、避難経路の分岐点・曲がり角など

**「非常用照明＝足元を照らす設備」「誘導灯＝どちらに逃げればよいかを示す設備」**と役割を分けて覚えておくと、設計時にも「この場所には両方必要か、どちらか一方でよいか」を判断しやすくなります。実際の建物では、この2種類の設備を組み合わせて避難動線全体をカバーするのが基本の考え方です。

非常用照明の考え方（電源・点灯継続時間・照度）

非常用照明は、停電時に避難経路の床面の照度を確保することを目的とした設備です。実務でまず押さえておきたいのは、電源方式・点灯継続時間・照度という3つの要素です。

電源方式

非常用照明の電源には、大きく分けて2つの方式があります。

電源方式	概要	向いている建物規模
内蔵電池方式	照明器具本体にバッテリーを内蔵し、停電時にその電池で点灯する方式	比較的小規模〜中規模な建物で採用されやすい
別置電源方式	建物内の専用の蓄電池設備（非常電源装置）から配線で電力を供給する方式	器具台数が多い中〜大規模な建物や、集中管理をしたい建物で採用されやすい

内蔵電池方式は器具単体で完結するため配線がシンプルになりやすい一方、電池の劣化状態を器具ごとに把握する必要があります。別置電源方式は蓄電池設備を一箇所に集約できるため保守管理はしやすくなりますが、専用の配線ルートの計画が必要になります。どちらを採用するかは、建物の規模・器具台数・維持管理のしやすさを踏まえて検討する事項です。

点灯継続時間と照度

非常用照明は、停電が発生してから避難が完了するまでの間、一定時間以上点灯し続けられることが求められています。点灯継続時間はおおむね30分以上とされているのが一般的な考え方ですが、建物の規模や用途によって、より長い時間が必要になる場合もあります。

床面の照度についても、一定の水準を確保することが求められています。光源の種類（白熱灯かLEDか）によって必要な照度の基準が異なる考え方が取られており、実務では光源の種類ごとの基準値を踏まえて器具を選定する必要があります。具体的な数値は建物用途や適用される告示によって変わるため、実際の設計では所轄行政庁・設計者への確認が前提になります。

白熱灯からLEDへ

かつての非常用照明は白熱灯が主流でしたが、現在はLED光源の器具が広く普及しています。LED化によって発熱が抑えられ、内蔵電池の消耗も少なくなる傾向があるため、更新工事の際にLED器具へ切り替えるケースが増えています。ただし、光源の種類によって求められる照度の考え方が異なるため、既存の白熱灯器具をそのままLED器具に置き換えればよいわけではなく、照度計算をやり直したうえで選定するのが実務上のポイントです。

誘導灯の種類と区分（避難口・通路・客席、A/B/C級）

誘導灯は、設置される場所の役割によって大きく3種類に分けられます。

種類	主な設置場所	主な役割
避難口誘導灯	屋外へ通じる出入口、直通階段の出入口など	「ここが避難口である」ことを示す
通路誘導灯	廊下・通路の分岐点や曲がり角	避難口までの経路の方向を示す
客席誘導灯	劇場・映画館などの客席の通路部分	暗い客席内で足元の通路を照らし、避難経路を示す

さらに、それぞれの誘導灯には表示面の大きさに応じたA級・B級・C級という区分があります。**A級がもっとも大きく、大規模な劇場や物販店舗など、避難口までの歩行距離が長くなりやすい建物で使われる傾向があります。B級は中規模、C級は小規模な用途や、他の設備で視認性が補われる場合の補助的な設置で使われる傾向があります。**どの区分が必要になるかは、建物の用途・規模・避難口までの歩行距離によって定められているため、標準的な事務所ビルと同じ感覚で選定せず、個別に確認する必要がある部分です。

誘導灯本体にも、内蔵電池による一定時間の点灯継続性能が求められています。大規模な建物や地下街など、避難に時間がかかりやすい用途では、より長い点灯継続時間が求められる場合があるため、この点も所轄消防署・設計者との確認が欠かせません。

設置の免除・緩和が認められる場合

非常用照明・誘導灯のいずれについても、一定の条件を満たす場合に設置が免除・緩和されるケースがあります。代表的な考え方は次のとおりです。

設備	免除・緩和が認められる場合の考え方
非常用照明	居室から屋外への出口までの歩行距離が短い、採光上有効な開口部が確保されている、内装の仕上げが不燃材料であるなど、避難上の安全性が一定程度確保されていると判断できる場合
誘導灯	避難口が容易に見通せる、収容人員が少ない、居室の規模が小さいなど、誘導灯がなくても避難口の位置が分かりやすいと判断できる場合

ここで重要なのは、免除・緩和の条件は建物の用途・規模・内装仕上げなどの組み合わせによって細かく定められており、「この条件を満たせば必ず免除される」と単純に判断できるものではないという点です。設計段階で「この部屋は免除の対象になりそうだ」と見立てた場合でも、最終的な適用の可否は所轄行政庁・所轄消防署・設計者との確認を経て決めるべき事項です。免除を前提に照明計画を進めてしまうと、後の確認申請や消防同意の段階で計画の見直しが必要になることもあるため、早い段階での確認が実務上のポイントです。

予備電源・非常電源との関係

非常用照明も誘導灯も、停電時に自立して機能することが前提の設備です。内蔵電池方式であれば器具単体の電池性能が、別置電源方式であれば専用の蓄電池設備の性能が、それぞれの点灯継続時間を左右します。

建物全体の非常電源計画（自家発電設備・蓄電池設備をどう組み合わせるか）を検討する際には、非常用照明・誘導灯だけでなく、非常用エレベーターや排煙設備など、他の防災設備の電源需要もあわせて考える必要があります。この非常電源全体の考え方については、予備電源・非常用自家発電で整理していますので、あわせて確認してください。

自火報・非常放送との連携

非常用照明・誘導灯は、単独で機能する設備というより、自動火災報知設備（自火報）や非常放送設備と組み合わさることで、避難誘導全体の仕組みとして機能します。火災を感知器が検知し、受信機が警報を発し、非常放送で避難を呼びかけ、誘導灯が避難口の方向を示し、非常用照明が足元を照らす、という一連の流れを踏まえて計画するのが本来の考え方です。

自火報の警戒区域の分け方や感知器の選定については、自動火災報知設備の警戒区域と感知器選定の考え方で詳しく扱っています。防災設備は個々の設備単体で完結するものではなく、複数の設備が連携して初めて避難安全性が成立するという前提を持っておくと、設計・施工それぞれの段階で抜け漏れに気づきやすくなります。

実務チェックリスト

非常用照明・誘導灯の計画で、抜け漏れを防ぐための確認項目です。

非常用照明

電源方式（内蔵電池方式・別置電源方式）を建物規模・器具台数に合わせて選定しているか
点灯継続時間・照度の基準を、適用される告示・光源の種類に応じて確認したか
白熱灯からLED器具へ更新する際、照度計算をやり直しているか

誘導灯

避難口誘導灯・通路誘導灯・客席誘導灯を、設置場所の役割に応じて適切に配置しているか
表示面の区分（A級・B級・C級）を建物用途・避難口までの歩行距離を踏まえて選定しているか
誘導灯の点灯継続時間が、建物用途・規模に見合っているか

免除・連携

免除・緩和の対象になりそうな居室について、所轄行政庁・所轄消防署に事前確認しているか
非常用照明・誘導灯の電源が、建物全体の非常電源計画と整合しているか
自火報・非常放送との連携を踏まえた避難誘導のシナリオを整理しているか

よくある質問

非常用照明があれば誘導灯は不要ではないのか？

そうとは言えません。非常用照明は床面を明るくする設備であり、避難口の方向そのものを示すものではありません。誘導灯は方向を示すことに特化した設備であるため、原則として両方を組み合わせて計画する必要があります。

誘導灯の色が緑と赤（避難口誘導灯の背景色や矢印表示など）で意味は違うのか？

表示面のデザインは避難口の位置や避難方向を示すための表示方法であり、種類（避難口誘導灯・通路誘導灯・客席誘導灯）によって表示内容が異なります。具体的な表示デザインの基準は消防法令で定められているため、独自の解釈でデザインを変更することはできません。

小規模な店舗でも非常用照明・誘導灯は必ず必要か？

建物の用途・規模・内装仕上げなどの条件によっては、設置が免除される場合があります。ただし免除の可否は個別の条件によって細かく変わるため、「小規模だから不要」と自己判断せず、所轄行政庁・所轄消防署・設計者に確認することが前提です。

非常用照明・誘導灯の内蔵電池はどのくらいで交換が必要か？

電池の種類や使用環境によって寿命は異なり、経年劣化によって点灯継続時間が基準を満たさなくなることがあります。定期的な点検（消防用設備等の点検報告制度に基づく点検を含む）の中で劣化状況を確認し、必要に応じて交換する運用が実務上の基本です。

まとめ

非常用照明（建築基準法）は停電時に避難経路の床面を照らす設備、誘導灯（消防法）は避難口・経路の方向を示す設備で、根拠法令も役割も異なる
非常用照明は内蔵電池方式・別置電源方式のいずれかで電源を確保し、点灯継続時間・照度の基準を光源の種類に応じて確認する必要がある
誘導灯は避難口誘導灯・通路誘導灯・客席誘導灯の3種類に分かれ、表示面の大きさに応じたA級・B級・C級の区分がある
一定の条件を満たす場合に設置の免除・緩和が認められることがあるが、可否は個別に所轄行政庁・所轄消防署へ確認する必要がある
非常用照明・誘導灯の電源は建物全体の非常電源計画と、避難誘導のシナリオは自火報・非常放送と、それぞれ連携させて考える
いずれの基準・区分もあくまで考え方の整理であり、実際の設計は所轄行政庁・所轄消防署・設計者との確認が前提

非常用照明と誘導灯は、停電時・火災時という同じ場面で登場するために混同されがちですが、「足元を照らす」設備と「方向を示す」設備という役割の違いを押さえておけば、図面を見たときの理解も設計時の判断も格段にしやすくなります。